ドメインの移管方法（comやnet、orgの場合）

ドメインを移転する際、移管先のドメイン会社から移管申請をして変更します。

例えば、バリュードメインからGodaddyへ、あるいはお名前ドットコムからXドメインなどへと管理業者を変更することができます。ここでは、一般的なcomやnet、orgドメインの移管方法についてご紹介していますが、jpやco.jpドメインもほぼ同じ手順になります。

移管する際、単に管理する会社を変更するだけの場合は「自分」から「自分」への移管なのでわりと簡単です。一方、譲渡や売却などの場合、「自分」から「相手先」への移管作業になるので手間がかかるかもしれません。

自分 → 自分（管理業者を変更するだけ）
自分 → 相手（ドメインの譲渡、売却）
相手 → 自分（ドメインの購入など）

どちらの場合でも、移管方法自体は基本的に同じで、大まかな手順は以下のようになります。

①whois代理公開とレジストラロックを解除する

移管する際には認証コード（AuthCode、Authorization Code）が必要になります。この認証コードは管理画面に表示されていることもありますが、たいていはwhoisのメールアドレスに送付されるケースが多いです。まずはwhoisの代理公開を解除しておきましょう。

また、レジストラロックがかかっている場合も移管できませんので、そちらもはずしておきます。

加えて、ICANNの規制により、新規取得や移管してから60日未満の場合はどの会社でも移管申請をすることができません。（※jpドメインは60日未満でも移管可。）有効期限については残30日がないと移管できなかったり、残15日でもオーケーなど会社によってまちまちですが、ギリギリでの移管は避けるようにしましょう。

②移管元から認証コードを取得する

認証コード（AuthCode）については、管理画面に表示されている場合もありますし、whoisのメールアドレス宛てに送信されるケースもあります。

■メールで通知される例（godaddy）

認証コードメール通知

■管理画面に表示されている例（バリュードメイン）

認証コード管理画面

あるいは、解約申請したのちに入手できるケースもあります。

③移管先の会社にて、取得したコードを入力して移管申請をする

移転先の会社から②の認証コードを使って移管申請を出します。その際、料金の支払いが必要になりますが、たいていは１年分の料金を支払うことで１年分の有効期間が延長されます。

④移管元、あるいは移管先の会社からの確認メールをチェック

移管申請をしたあと、移管元や移管先から確認メールがwhoisのメールアドレスへ届きます。どちらか一方のケースもありますが、たいていは「ドメインを転出していいのか」、「転入していいのか」の確認になりますので、両方の会社からメールが来ることが多いです。

メール内にリンクが設置されていますので、そちらをクリックしてサイトへと移動します。その際、「承認」や「拒否」などのボタンがあるので「承認」をクリックします。英語の場合は「approval」などのケースが多いです。

⑤数日後、移管完了とサイトの表示を確認する

基本的にネームサーバーの設定は変更されませんので、サイトの表示はそのままです。

けれども、移管元のドメイン事業者による無料ネームサーバーなどを利用している場合、サイトが表示されなくなることがあります。たいていの場合、レンタルサーバー側のネームサーバーを利用しているかと思いますので、そのままで問題ありませんが、念のため確認しておくとよいでしょう。

⑥移管先にてwhois代理公開を設定する

移管が完了しましたらレジストラロックとwhois代理公開を設定します。whois検索などで実際に検索してみて、代理公開が反映されているかを確認してみるとよいでしょう。

ドメインを譲渡する際の注意点

売却などでドメインを譲渡する際、自分だけではなく相手も関わってくるので注意が必要です。

以下のような点に注意するとよいでしょう。

・移管から60日未満の場合、再度の移管申請ができない（すぐに転売できない）

まず、移管してから60日が経過しないうちは、再度、移管申請をすることができません。そのため、転売目的ですぐに売却しようとしても2か月ほどの時間が必要になります。

もしすぐに売却したい場合、同一事業者内でのユーザー間の移転（付け替え）という方法をとられるケースが多いです。

例えば、バリュードメインでは「管理ユーザーの移動」の項目がありますが、このユーザー間移転の場合、移管作業は必要ありません。譲渡先にもアカウントを作成してもらい、そのユーザーに移すことで移管なしにすぐに譲渡することができます。

・取得制限のあるドメインの確認

アメリカのUSドメインなど、その地域に居住していないと取得することのできないドメイン名があります。譲渡しようと思ったものの、取得制限にかかって譲渡できなくなることも考えられますので、事前によく確認しておきましょう。

・譲渡完了後、代金を入金してくれない

ドメインを売却する際、移管が完了したのに、なかなか代金を送金してくれないケースもあります。特に、海外取引の場合は注意が必要です。第三者が仲介してくれるエスクローサービスなどを利用すれば、ドメインを安全に移管することができますが、仲介手数料が高い傾向にあります。

・ドル建ての際の送金手段の確保（paypalなど）

海外オークションなどでの取引の場合、ドメインが売れたとしても、日本への送金手段がないと現金化できなくなります。一般にpaypalがよく利用されていますが、アカウントのグレードによっては少額しか送金できないこともあります。

・譲渡先が海外の場合は言語が通じない

譲渡先が英語圏の場合、翻訳ツールを駆使すればなんとかなりますが、ロシア語や中国語などの場合は困難なケースが多いです。特に、「承認」ボタンが画像で表示されている場合、翻訳ツールも使えません。この場合、グーグル翻訳でサイト上の文字から言語を検出し、日本語の「承認」をその言語へ逆変換して判断するとよいでしょう。

・移管完了後もwhois情報が自分の個人情報のままで変更してくれない

ドメインの譲渡が完了した後もwhoisの情報を更新してくれないで、自分の個人情報のまま公開されていることもあります。移管する時点でユーザー情報に自動で変更されるケースも多いですが、そのままになっていた場合は連絡して変更してもらうようにしましょう。