ドメインの移管方法（comやnet、orgの場合）
ドメインの管理会社は自由に変更することができます。
例えば、バリュードメインからGoDaddyに、またはお名前ドットコムからXserverドメインに管理事業者を変更することができます。ここでは一般的なcomやnet、orgドメインの移管方法について説明していますが、jpドメインでもほぼ同じ手順になります。
移管する際、単に管理会社を変更するだけの場合は、「自分」から「自分」への移管になり、比較的簡単です。一方、他の人への譲渡や売却などの場合、「自分」から「相手先」への移管作業になり、認証コードのやりとりや承認の待ちなどで時間がかかる可能性があります。
- 自分 → 自分（管理業者を変更するだけ）
- 自分 → 相手（ドメインの譲渡、売却）
- 相手 → 自分（ドメインの購入など）
どちらの場合でも、移管方法自体は基本的に同じで、ドメインの認証コード（AuthCode）を取得して申請することになります。
ドメインの移管には認証コード（AuthCode）が必要
移管する際には、認証コード（AuthCode、Authorization Code）が必要になります。この認証コードは管理画面に表示されていることもありますが、通常はコードの申請後にWhoisのメールアドレスに送られることが多いです。
①Whois代理公開とレジストラロックを解除する
そのため、まずはWhoisの代理公開を解除しておく必要があります。代理公開を解除していない場合、認証コードはあなたの元に届きません。また、レジストラロックがかかっている場合は、ドメインの移管ができないため、そちらも解除しておく必要があります。
加えて、ICANNの規制により、新規取得や移管してから60日以内にドメインの移管申請をすることはできず、申請が拒否される可能性があります。（※jpドメインは60日以内でも移管が可能です。）
また、ドメインの有効期限が残り30日程度の場合は移管できないことがあります。ただ、会社によっては残り15日程度でも移管が可能なケースもありますが、期限が近いと移管ができない可能性もあるため、有効期限が近いときの移管は避けるようにしましょう。
②移管元から認証コードを取得する
認証コード（AuthCode）は、管理画面に表示されることもあれば、申請後にWhoisのメールアドレス宛に送信されることもあります。
■管理画面に表示される例（バリュードメイン）
■メールで通知される例（GoDaddy）
あるいは、解約申請した後に入手できることもあります。
③移転先の会社で、取得した認証コードを入力して移転申請をする
移転先の会社で、②で取得した認証コードを使って移転申請を行います。その際、料金の支払いが必要になりますが、1年分の料金を支払うことで1年分の有効期間が延長されます。
④ドメインの移管元や移管先の会社からの確認メールを承認する
移管申請後、移管元や移管先から確認メールが、Whoisに登録されているメールアドレス宛に届きます。どちらか一方のケースもありますが、通常は「ドメインを転出して良いか」、もしくは「転入して良いか」の確認になるため、両方の会社からメールが来ることが多いです。
そのメールには、承認や拒否をするためのリンクが設置されていますので、そちらからサイトにアクセスして「承認」をクリックしてください。英語の場合は「Approve」などが使われることが多いです。
⑤数日後、移管の完了とサイトの表示を確認する
通常、ネームサーバーの設定などは移管しても変更されないため、サイトの表示はそのままです。
ただし、移管元のドメイン事業者でのネームサーバーを使用している場合、サイトが表示されなくなることがあります。例えば、バリュードメインのネームサーバーを使用している場合、ドメインの管理会社を変更すると設定が解除されてしまいます。
このような場合、無料ネームサーバーに登録をやり直すなどして対応することをおすすめします。通常はレンタルサーバー側のネームサーバーを利用していると思いますので、そのままで問題ありませんが、念のため確認しておくとよいでしょう。
⑥移管先にてWhois代理公開を設定する
移管が完了しましたら、再度、レジストラロックとWhois代理公開を設定します。Whois検索などで実際に検索してみて、代理公開が反映されているかを確認してみるとよいでしょう。
ドメインを譲渡する際の注意事項
ドメインを売却などで譲渡する際には、自分だけでなく相手も関与するため注意が必要です。以下の点に注意することをお勧めします。
■移管後60日以内は再度の移管申請ができない（すぐに転売できない）
移管した後60日以内には、再度の移管申請ができません。そのため、転売目的で購入しても、すぐに売却することはできません。2か月ほどの時間が必要になります。
もし、すぐに売却したい場合、同一事業者内でのユーザー間の移転（付け替え）の方法をとることが多いです。
例えば、バリュードメインでは「管理ユーザーの移動」がありますが、このユーザー間移転は管理会社内での変更になるため、ドメインの移管は不要です。譲渡先にもアカウントを作成してもらい、そのユーザーに付け替えることで、移管なしにすぐに譲渡できます。
■ドメインの取得制限の確認
一部のドメイン（例えばアメリカのUSドメインなど）は、その地域に居住していなければ取得できない場合があります。譲渡する前に、取得制限にかからないか事前に確認することが重要です。
■譲渡後、代金が支払われない
ドメインを売却する場合、譲渡作業が完了したにも関わらず、代金が支払われない場合もあります。特に、海外の取引の場合は注意が必要です。第三者に仲介してもらうエスクローサービスを利用すれば、安全に譲渡することができますが、仲介手数料は高くなる傾向があります。
■ドル建ての送金にはPayPalなどが必要
海外オークションなどでのドル建ての取引の場合、ドメインが売れても、日本への送金手段がなければ現金化できません。PayPalが一般的に利用されますが、アカウントのグレードによっては送金限度額があります。
■譲渡先が海外の場合は言語が通じない場合がある
譲渡先がロシア語や中国語などのときは、意思の疎通が困難になることが多いです。特に「承認」ボタンがロシア語などで画像で表示されている時は翻訳ツールも使えません。このような場合は、Google翻訳を使ってサイト上の文字から言語を検出し、日本語の「承認」をその言語に変換して判断するとよいでしょう。
■移管後もWhois情報が自分のままで変更されない
ドメインの移管が終了した後でも、Whois情報の更新が行われず、自分の個人情報のまま公開されていることがあります。通常、ドメインの移管時にはユーザー情報が自動的に変更されますが、変更されない場合はレジストラに連絡して変更を依頼するようにしてください。